気候変化に対応を／ＪＡくま

　ＪＡくま果樹研究会は、人吉市で第２２回通常総会を開き、２０１４年度重点対策として、「気象災害に強い産地づくり」「品目別の組織を主体とした生産活動の強化」「安全・安心な果物づくり（生産履歴記帳の徹底）」「消費者ニーズに沿った品種構成と販売力強化」「生産量の増大に伴う栽培技術の向上」「担い手の確保」などを掲げた。
　また事業報告や事業計画、役員改選を承認した。
　１３年度の販売実績は、桃が数量９３㌧で販売高４８００万円。梨が８０７㌧で２億３２５１万円。栗が６８０㌧で４億１００万円となった。
　各支部の役員やＪＡ役職員ら６０人が出席。大無田義幸研究会長は「年々、気候の変化等で果樹栽培をするには難しくなってきたが、どう対応していくかを研究会全体で検討し、この１年の対策についてたくさんの意見を出して、研究会を盛り上げてほしい」とあいさつした。